環境負荷削減へ日本財団とJリーグがタッグ　野々村チェアマン「気候変動に何ができるかを真剣に考える」

　日本財団とJリーグは9日、日本のスポーツ界におけるサステナビリティへの取り組みの機運を高めるためとして、『サステナビリティ領域における連携協定』を締結した。

　同協定では、日本財団が掲げる「海洋」「国際」「子ども」「災害」「障害」「社会」などの活動領域と、Jリーグがサステナビリティ推進事業として進める「気候アクション」「インクルーシブ社会の実現」「地域コミュニティの醸成」において、重なる領域について継続的に連携していくことを目的としている。

　連携の第一ステップとして、『PLANET／気候アクション』における連携事業を2025年度から開始。Jリーグは日本財団からの助成金3.7億円を活用し、『Jリーグサステナビリティ事業活性化プロジェクト』を発足。全60クラブの気候アクションを支援・促進していく。また、気候アクションを数値化し、進捗や目指すべき方向性を一目で把握できる仕組みである『Sport Positive Leagues（スポーツポジティブリーグ、略称SPL）』への、2026年1月からの参画を推進していく。『SPL』とは、気候変動対策にとって重要な12項目において、独自の評価基準マトリクスを用い、2018－19シーズンからプレミアリーグ各クラブの取り組みを可視化することでスタート。現在はプレミアリーグ以外に2部のチャンピオンシップ、ブンデスリーガ、リーグアンも加わっており、Jリーグはアジア初の参画となる。

　今回の発表に際し、日本財団にて締結式を実施。登壇した野々村芳和Jリーグチェアマンは、2026年に控えるシーズン移行に言及し、「移行の大きな理由としては選手の立場、選手ファーストで考えた時、今のシーズンでやるとパフォーマンスが上がらないことがあります。暑い時期に（試合を）連続してやるとヨーロッパの選手に比べるとまったく上がらないので、サッカーと気候の関係はエビデンスとしても残っているので、そこにトライをしましょうということです。気候変動に対して僕たちが何ができるかを真剣に考え、2023年に部署を立ち上げ、サッカー界としても本気で取り組んでいます。30年、40年先のことをいきなり掲げても伝わらないこともありますし、まずは一歩、二歩、もしかしたら半歩くらい先を意識することを醸成しようとしています」と、世界的な問題である気候変動への取り組みではあるが、まずはJリーグからできることを進め、意識を変えていくことにトライしたいとコメント。

　また、日本財団の笹川順平専務理事は、7月29日に開催するリヴァプールと横浜F・マリノスによる『明治安田Jリーグワールドチャレンジ2025 presented by 日本財団』についても言及。今回の協定とは別枠での取り組みではあるが、日本財団としては初の試みとなるタイトルスポンサーとなることについて、「困難にぶつかっている子どもたちを一人でも多く呼び、喜びを感じる状況にない子どもたちに、真剣勝負を見てもらい、夢を見てほしいと切に願っています。子どもたちの招待や様々なサステナビリティの施策を打っていきたいと考えています」とコメント。同大会では困難を抱える子どもたち3000人をこの試合に招待するなどの施策を実施する予定と発表されている。

　締結式第2部では、日本財団が推進するアスリート達の社会貢献活動を後押しし、スポーツでつながる多くの人の関心や行動を生み出すプロジェクト『HEROs』のPLEDGEパートナーアスリートである五郎丸歩氏、高梨沙羅氏に加え、Jリーグ特任理事の中村憲剛氏、Jリーグのサステナビリティ事業を担当する辻井隆行執行役員による、気候変動とスポーツに関係性によるパネルディスカッションが実施された。

　中村氏は「子どもたちの指導でも影響が出ているし、台風などでの中止も増え、選手だけでなくサポーターの方にも影響しています。（選手としては）1月からキャンプインするとどんどん暑くなっていき、しんどくなっていく。選手からすると夏場にアグレッシブさが欠ける要因の一つではありました。目減りしながらシーズンを送っていくような形で、疲労感を残したまま秋の大事なタイミングでパフォーマンスが出なかったり、台風での中止があると終盤戦が過密日程になるなど、必要以上に気候の影響はあると思います」と、シーズン中盤に夏場を迎える難しさを語り、荒天による中止・延期試合が増えたことによる過密日程に言及。

　スキージャンプの高梨氏は「降雪機で雪を作るという、エネルギーを使ってやっているような状況です。それでも中止になったりしますし、将来の子どもたちの活躍の場を奪ってしまう危機感があります。シーズン前の大事な期間に雪上でできないこともありますし、最近はプラスチックのゲレンデの上に雪をまいて練習などをやっています」と気温上昇の影響が大きい競技の課題に触れつつ、自然環境保護などを目的とした自身が携わるプロジェクト『JUMP for The Earth』の取り組み紹介や、再生可能エネルギーで運営をするゲレンデなどができ始めている現状についても紹介した。

　五郎丸氏も自身の取り組みとして11月に磐田市で開催する音楽フェスを挙げ、その中に次世代を担う子どもたちの活躍の場を作っていると話す。「学校教育にダンスと環境教育が入ってきていますが、アウトプットが少ない。練習はするのに試合をしないような環境です。子どもたちが自分事化することでの行動変容で大人も変わるのではないかと思っています」と、フェスを導入きっかけとして数カ月の取り組みとして、環境対策を子どもたちが考える場を作っていくと話している。

　中村氏は「サッカー界にいると内向きで終わってしまうことも多い」と口にし、「多くの方たちに活動を知ってもらう、他競技の方と一緒にできるきっかけができたと思っています。これをきっかけに『うちもやりたい』と多くの方が集うと思います。スポーツの力は発信力を含めて感じてきました。これから皆さんとともにいろいろな活動をしていきたい」と意欲を見せている。