プレミアの海外放映権料は均等分配継続へ…“ビッグ6”が取り分増加を断念

　プレミアリーグの海外放映権料を巡る議論は、ひとまず現状維持という方向で終結した模様だ。イギリスメディア『BBC』が24日付で伝えている。

　この問題については、いわゆる“ビッグ6”と呼ばれ、世界中で絶大な人気を誇るマンチェスター・C、マンチェスター・U、トッテナム、アーセナル、リヴァプール、チェルシーの6クラブが取り分の増加を要求。各クラブに均等に分配される現行のルールを改正するには少なくともプレミアリーグに所属する14クラブの同意が必要となる中で、どのような結論に落ち着くかに注目が集まっていた。

　そして24日、プレミアリーグは声明を発表。「現時点において、ルール改正は総意でないことが明確になりました。よって、明日のクラブミーティングは行われません」と宣言し、25日に行われる予定だった会議が中止になったことを明らかにしている。

　ルール改正が実現すれば上位クラブと下位クラブの戦力格差の拡大が予想されることから、これまでの議論の中で、プレミアリーグの最高経営責任者を務めるリチャード・スキューダモア氏は海外放映権収入のうち35パーセントはリーグ戦の順位に基づいて分配されるという妥協案を提示していた。しかし、今回の発表によれば当面の間は現状維持という方向に向かっている。

　プレミアリーグの海外放映権料は増加の一途をたどっている最中だ。同メディアによると、2016年から2019年にかけては総額30億ポンド（約4500億円）の巨額契約が締結されており、各クラブには1シーズンあたり3900万ポンド（約58億4000万円）が支払われるという。そして、2019年から2022年においては中国やアメリカといった国際市場での放映権料が大幅に高まることから、先に挙げた6クラブはより多くの取り分獲得を目指していた。