ホッフェンハイム会長がプレミアを批判「ポグバの件はまるでジョーク」

　ホッフェンハイムのディトマー・ホップ会長がプレミアリーグの運営について批判を展開した。ドイツ誌『kicker』日本語版が伝えている。

　ホップ会長は同誌とのインタビューの中で、「（ポール）ポグバの件をみると、まるで冗談のようだ。4年前にマンチェスター・Uから出された選手が、1億2000万ユーロ（約138億円）で戻ってくるなんてね」とコメント。今夏の移籍市場でマンチェスター・Uがユヴェントスからフランス代表MFポール・ポグバを獲得するのに大金を費やしたことに苦言を呈した。

　その巨額の資金の元となっているのが、プレミアリーグにもたらしているTV放映権料だ。これについてはブンデスリーガのみならず、他のリーグも長期的な脅威として不安視する声があがっているところだが、ホップ会長は少し異なる見解を示している。

「イギリスのEU離脱が与える影響を見てみる必要があるだろう。あえて苦言を呈したいということではないのだが、私は今プレミアに起こっていることは、1つのバブルだと見ているよ。あまりに度が過ぎている」

　さらに金銭重視に対する批判の目は、FIFA（国際サッカー連盟）へも向けられており、「ワールドカップに48チームも参加させようという考えに対しては、そもそも批判の方が多いわけだし、選手の負担も非常に大きいものなのだからね」と語った。

　なおプレミアリーグに対する苦言としては、先日バイエルンのカール・ハインツ・ルメニゲCEOが、来夏よりスタートするユースセンターについて語る際に、プレミアリーグは模範とせず、あえて批判的なコメントを述べている。

　同氏は「我々は10歳、11歳のような選手を獲得しようと思わない。あれはなかば誘拐じみたものだ。モラルの問題だよ」と指摘。

　バイエルンとしては引きつづき14歳以上の選手獲得へ動くスタンスを継続する考えで、「特に国内、そしてバイエルンエリア」で発掘する考えも示した。

　その一方でホッフェンハイムは、昨シーズンにクラブ史上最高額となる売り上げと利益を計上。

　ロベルト・フィルミーノをはじめとする総額5600万ユーロ（約64億円）の移籍金が大きく貢献し、売り上げは7150万ユーロ（約82億円）から1億2800万ユーロ（約147億円）、利益は1900万ユーロ（約22億円）の赤字から1800万ユーロ（約21億円）の黒字へと転換した。

　財政的にはホップ会長から独立もできる状態にあり、そのような声も挙がってはいるのだが、同会長は改めて売却の意思がないことを強調している。