ミランに続いての売却報道…インテル、中国資本が筆頭株主浮上か

　日本代表DF長友佑都が所属するインテルが、中国資本の手に売却される可能性が出てきた。イタリアメディア『メディアセット』が5月31日に報じている。

　報道によると、中国の大手家電「蘇寧電器」がインテルの株式60パーセントを獲得し、同クラブの筆頭株主に躍り出るという。同企業が買収に要する金額は6億から7億ユーロ（約738億円から約861億円）。今後10日以内にも取引が成立する可能性も報じられている。

　1908年創設のインテルは、2013年11月にインドネシアの実業家エリック・トヒル氏がクラブ株式の70パーセントを取得し、会長に就任していた。今シーズンはチャンピオンズリーグ出場権獲得が至上命題だったが、セリエAを4位でフィニッシュ。ヨーロッパリーグ出場権を獲得するにとどまっていた。

　思うような成績を残せない中で負債が増え続け、赤字体質から脱却できていないインテル。現状に不満を持つトヒル会長が、クラブを手放すことを決断したものと見られている。

　なお、インテルと同じくミラノを本拠地とするミランも、中国資本へのクラブ売却報道がなされている。イタリアメディア『MilanNews.it』が5月25日に報じたところによれば、シルヴィオ・ベルルスコーニ名誉会長が「私はミランを売却することを決断した」とコメント。中国だけでなく中東の企業との交渉も示唆している。